買った家が浸水してしまった・・・ということが無いように!
不動産を検討する際、「立地」や「価格」「間取り」に目が行きがちですが、実は忘れてはいけない大事な要素があります。
それが「ハザード情報」。
近年、台風や集中豪雨による水害が全国各地で発生し、都市部でも浸水被害が少なくありません。
特に東京23区内でも、地域や地形によっては浸水の可能性がある場所があります。
必ずチェックしておかないと、購入後に“こんなはずじゃなかった…”なんてことに。。
弊社では必ずハザード含めた個別物件のデメリットや注意事項をお伝えしています。
■ハザードマップでわかること
自治体が公表している「ハザードマップ」では、過去の浸水実績や、想定される浸水深、避難場所などが確認できます。
例えば、同じ駅徒歩圏内でも、河川や低地に近いエリアは水害リスクが高く、高台や丘陵地では比較的安全な場合があります。
■水害リスクが資産価値に与える影響
水害の危険性が高いエリアは、保険料が高くなる場合や、将来的な資産価値に影響を与える可能性があります。
特に戸建や土地を購入する場合は、建物を新築・建替えする際にもハザード情報を踏まえた計画が必要です。
マンションの場合も、一階住戸や地下住戸、他にもエントランスや機械式駐車場が地下にあると浸水の影響を受けやすくなります。
■実際の浸水実績の確認
自治体や国土交通省のサイトでは、過去の浸水実績が公開されています。
過去に何度も浸水している地域や、一度の被害が大きかった地域は、今後も同様のリスクがあると考えられます。
現地をご案内する際には、私たちも必ずこの情報を共有し、お客様が安心して購入判断できるようサポートしています。
■安全性と暮らしやすさのバランス
もちろん、水害リスクがあるからといって全ての物件を避ける必要はありません。
利便性や価格、広さなど他の条件とのバランスを取りながら、必要に応じて浸水対策や保険加入を検討することで、安心して暮らせる住まいを選ぶこともできます。
また、現在治水工事中の地域もあるため、浸水の実績があるからといって初めから除外する必要もありません。
総合的に判断することをお勧めしています。
■ご案内の際にお伝えしていること
弊社では、戸建・土地・マンションいずれのご案内時も、周辺のハザード情報を事前に調査し、お客様にわかりやすく説明します。
特に初めて不動産を購入される方にとっては、「聞かなければわからなかった情報」が多く、安心材料のひとつになります。
弊社では、“それは事前に伝えてほしいよね”といったことについても、過去の実績と経験からお伝えするようにしておりますので、是非ご相談くださいませ。
まとめ
不動産は立地や価格だけでなく、「ハザード情報」も含めた総合的な判断が重要です。
水害や浸水リスクを理解し、過去の実績や自治体の情報を確認したうえで、自分たちのライフスタイルに合った住まいを選びましょう。
弊社では、お客様が安心・納得して新しい住まいを選べるよう、丁寧にご案内いたしますので、是非ご相談くださいませ。
コレカナ
住所:東京都大田区東雪谷2-34-15
電話番号:03-6425-9631
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